HOME»  健康経営




 

ANAウィングフェローズ・ヴイ王子の健康経営

ANAグループでは、グループの従業員が心身ともに健康で個性や能力を最大限発揮できる環境整備を加速して企業価値向上につなげるため、2016年4月に「ANA グループ健康経営」を宣言しました。
 
当社においては、「ANA グループ健康経営宣言」に則り、全グループ会社を対象とした内容を生かしながら、当社独自の課題などを加味した健康経営宣言を行うことにより、従業員満足度を高め、さらなる企業価値の向上並びにグループへの貢献を目指します。

 

 

 

■ ANAウィングフェローズ・ヴイ王子 健康経営宣言
 


 

健康経営優良法人認定制度とは・・・


地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
本制度では、規模の大きい企業や医療法人等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業や医療法人等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」を認定しています。

<参考> 健康経営優良法人認定制度:経済産業省https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryouhouzin.html

 



 

 

■ 健康経営におけるポイント

  

 



 
 

■ ANAグループの健康経営体制


 



 

 

■ ANAウィングフェローズ・ヴイ王子の健康経営体制




 

 

■ ANAウィングフェローズ・ヴイ王子が取り組む課題







 

<参考> 「食事バランスガイド」について:農林水産省:https://www.maff.go.jp/j/balance_guide/


 


当社専属の産業医(感染症予防専門1名、精神科医1名)2名と契約をし、細やかな情報連携と、その人に合ったアドバイスを頂いています。それにより、安定就業率の向上や、休職から復職した社員のスムーズに職場へ戻ることができる環境づくりをしています。

さらに、当社の健康経営推進担当者を中心に、様々なメンタルヘルスに関連したセミナーを受講し、メンタルヘルスに関する理解を深めるといったことも行っています。


また、近年では「プレゼンティズム」や「アブセンティズム」の対応についても注目されています。
それぞれの要因となる「遅刻」「早退」「欠勤」「継続した欠勤」の取得状況としては以下のグラフの通りとなります。(2019年度実績)


 


 
 

全ての原因がメンタルヘルスにあるとは限りませんが、これらの4項目の発生数を減少させることが結果として、「プレゼンティズム」や「アブセンティズム」の抑制になります。
 
関連して、当社で行っているカウンセリングの実施回数は年間500回程度、一人当たりに換算しますと1~2回程の利用となります。社員が活き活きと働くことができる環境を整備することが、生産性の維持・向上へ繋がっていきます。

 



 

 

●プレゼンティズム・・・出勤はしているものの、体調不良やメンタルヘルスの不調などが原因となり、社員のパフォーマンスが低下している状態
 
●アブセンティズム・・・心身の体調不良が原因による遅刻や早退、就労が困難な欠勤や休職など、業務自体が行えない状態

 


 

 
定期的な職場環境の点検・改善の実施や、当社専属の産業医による健康に関する講話(がん予防やメタボリック対策など)を月に1回程度開催し、社員へより正確な情報提供を実施しています。

疾病に関する事柄だけではなく、夏季の熱中症予防や、冬季のインフルエンザ予防などに関する情報を、実際にそのシーズンが到来するよりも前に発信するなど、スピード感を持った情報提供を行っています。


  
 健康管理指標

●BMI適正者比率:18.5≦BMI*<25の人の割合
*BMI = 体重kg ÷ (身長m)2
●喫煙率:喫煙者の割合
●メタボリックシンドローム該当率:40歳以上のメタボリックシンドローム診断が基準該当*の人の割合
*基準該当→腹囲の基準(男性85cm以上、女性90cm以上)に該当し、さらに血糖・脂質・血圧のリスクが2つ以上
●身体愁訴該当率:身体愁訴*が3つ以上の人の割合
*身体愁訴→身体にあらわれている不調な症状 (例)腰が痛い、目が疲れる、胃腸の具合が悪い、など



 

 

”労働安全衛生法”において定められている、労働者の意見を会社が実施する安全衛生に関する措置に反映させ目的として活動するだけでなく、労災防止の観点から、定期的な職場環境の視察および改善の実施や、全事業所に設置している「デジタルサイネージ(写真)」や「メール配信」で情報をタイムリーに共有することにより、社員の健康に対する意識向上を図っています。